５月12日(木)、中経連は、「中期活動指針『ACTION 2025』」の柱の一つ、「魅力溢れる圏域の創造」における広域産学官連携の活発化の具体的施策として、東海国立大学機構 名古屋大学とともにサイトビジットを開催。水野会長をはじめ会員企業・中経連事務局から28名が参加した。本サイトビジットでは、名古屋大学の最先端研究を視察し、今後の産学連携のあり方や協調領域の共同研究の進め方などについて、研究者も交えた意見交換を行った。

水野会長、東海国立大学機構の松尾機構長ならびに杉山副機構長からの挨拶に続き、「我が国の産学連携の課題と東海国立大学機構の取り組み－産学連携3.0にむけて－」と題して、名古屋大学の産学連携に関する説明を受けた。その後、脱炭素に関する研究として、未来社会創造機構・脱炭素社会創造センターの則永行庸教授から「冷熱を利用した大気中ＣＯ２直接回収など」について、永岡勝俊教授から「アンモニア合成触媒」について、説明を受けながら実験室を見学した。

次いで、モビリティシステム、マテリアル、バイオのテーマ別グループに分かれ、各テーマの教授より研究内容の説明を受けながら実験室や研究設備などを見学した。

意見交換および終了後に提出いただいたアンケートでは、参加者から以下のような率直な意見や要望を得ることができた。

＜研究内容について＞
● 大学は基礎研究に特化しているイメージだったが、実用化を意識した研究開発が紹介され驚いた。
● 研究内容を積極的に外部に発信してもらいたい。

＜産学連携のあり方や大学への期待について＞
● 大学の研究を企業が知ること、企業のニーズを大学が知ることが重要。
●さまざまな領域の研究について相談できる枠組みがあるとよい。

＜協調領域の共同研究について＞
● 個社では技術面や費用面などから推進が困難な研究テーマについて、共同研究を進められるとよい。
● 協調と競争の境目が難しい。

今後は、会員の意見や要望も踏まえながら、新たな産学連携のあり方について検討を進めていく。

則永行庸教授から「冷熱を利用した大気中ＣＯ２直接回収など」について説明